一方で、日々こなすべき業務量が増加しているにも関わらず、上げ幅の少ない給与明細に目を通すたびに（もう少し給料が高ければ…）とため息を漏らしてしまうこともあるのではないだろうか。
働く上で業務のやりがいはもちろん大事であるが、給料も同じくらい重視しているはず。働くモチベーションに直結することであるうえ、生活の見通しを立てるために重要な要素を担っているため、年収をあげられるのであればあげたいと思うはずだ。
そんな時に有効な手立てとなるのが転職である。この記事では年収アップを目的にした転職を成功させるために、知っておきたいことを解説しよう。
年代・業種・職種別の平均年収
そもそも、自分以外の同年代の人がどれくらい稼いでいるのか知っているだろうか？転職する・しないに関わらず、今の年収が平均年収データと比較してどのような位置付けなのかを知ることは、今後のキャリアパスを考える上での重要な判断材料のひとつになるはず。
dodaが発表している「平均年収ランキング最新版」のデータを元に、年代・職種・業種ごとの平均年収を見てみよう。
年代別：30代で442万円、40代で507万円
年代ごとの平均年収は上の表のようになっている。ここで合わせて確認したいのが年収分布だ。例えば、30代の年収分布は下記のようになっている。
30代の平均年収は全体で「442万円」となっているが、年収分布で見ると最も多いのは「300万円〜400万円未満」の層となっており、平均年収を下回る層は全体の42.3%を占めている。
こちらは40代の年収分布表だ。30代同様、平均年収の528万円と比較し、ボリュームゾーンはその一段階下の層である「400万円〜500万円未満」となっている。平均年収に満たない層は全体の54％と半数以上を占めているのだ。
つまり、平均年収として算出される数字は、ずば抜けた高年収の人のデータによって数字が引き上げられていると考えられる。実際のボリュームゾーンは、平均年収で提示されている額よりも少なめであると考えた方が良いだろう。
業種別：メーカーがトップに浮上
業種別で見ると上位3位はメーカー、総合商社、IT／通信となっている。メーカーでは特に、
「たばこ」「トイレタリー」「総合電機メーカー」「家電・ネットワーク・ネットワーク機器・プリンタメーカー」が平均年収が500万を超えており、全96業種のトップ10にもランクインしている。総合商社は年功序列の色が濃い一方でIT通信は成果主義の傾向が強いなど、平均年収上位の業種だけを取り上げてみても年収が高い人の特徴に違いがあるのも特徴的だ。
平均年収を大きく減少させている業種が多い中、4位に位置する金融に分類される業種はいずれも微減にとどまっている。しかし、資金需要の低下や低金利政策による業績悪化が予測されるため、今後の動向に注視が必要な業種であると言えるだろう。
また、「小売／外食」は地域ごとの収入差が他の業種と比較して小さいことが特徴となっている。
職種別：専門知識が求められる職種は年収が高くなる傾向に
表は大分類された職種別のデータになっているが、小分類の職種を含めて見ると年収の高い職種はいずれも高い専門知識が求められる傾向にあることが分かっている。
コンサルティングの場合、成果主義の傾向が強く、経営層を相手に業務を行えるだけの高度な専門知識を必要としていることもあり、「戦略・経営コンサルタント」「業務改革コンサルタント」「会計コンサルタント」が167職種の中でもトップ10入りし、平均年収はいずれも600万円を超えている。
大分類では7位の「金融系専門職」も、小分類で見ると「投資銀行業務」は全職種の中でトップの平均年収となり、その額は843万円となっている。こちらもやはりM&Aや資金調達といった金融の高い専門知識に基づいた業務を行うため、高い年収につながっていると考えられる。
ちなみに、全職種の年収ランキング2位も金融系専門職に属する「運用（ファンドマネジャー／ディーラー）」となり、平均年収は720万円となっている。
転職で年収が上がる理由は？望ましい転職パターン
あなたの年代や業種、職種の平均年収は把握できただろうか。
平均年収を確認して「自分の年収はしっかりもらえている方なんだな」と実感した人もいれば、「やっぱり自分はもう少しもらえる気がする…」「より高い年収がもらえる職種に挑戦したい」など、満足のいく年収を求める声も挙がってくるかもしれない。
年収を上げる方法はいくつか考えられる。
・社内で昇進する
・起業・独立する
・副業する
・転職する
中でも「昇進」と「転職」は実際に多くの人が目指す方法になるだろう。サラリーマンの場合、昇進を目指すのが最も正当かつ確実に年収を上げる方法になる。ただし、これは会社の業績が良く、評価基準が明確である場合に限られるだろう。
この記事を読んでいる人の中には、
・上司をはじめとする人間関係が原因で出世が困難である
・仕事の成果がなかなか評価されない、給与に反映されない
・今の年収が平均年収と比較して極端に低い
・会社の業績が悪く、年収が上がる見込みが低い
という環境に身を置いている人が多いのはないだろうか。この場合、昇進を目指すことは年収を上げるという視点で見ると遠回りな選択になる恐れがある。いずれかに当てはまる人は「転職」を視野に入れることをおすすめしたい。
「転職」は必ずしも年収アップに繋がる選択肢ではない
一点注意しておきたいこととして、転職さえすれば誰でも必ず年収が上がるわけではないということを念頭に置いておく必要がある。厚生労働省が平成30年に発表した「転職入職者の賃金変動状況」によると、転職した人の約6割が年収に変化がなかったか、もしくはむしろ下がったという調査結果が出ている。
年収が下がる理由として、転職から1年目のみ賞与支給のタイミングの事情により年収が下がるといったケースもあるが、最も多いのが「転職先で実際に成果が上がるまでは今の年収よりも10％程度低い額を提示される」というものだ。
給与はどれだけ会社の業績に貢献できたかによって決められるため、成果やスキルに基づいて決定される。転職者の場合、過去の成果ベースで評価を決めなければいけないため、初年度から現職よりも高い年収を確約してくれる会社が多いとはいえないのが現状だ。
特に、異業界へ転職してしまうとこれまでの経験やスキルが通用しない可能性が高くなるため、年収も上がりにくくなると考えられる。そのため、年収を上げるための転職を実現するためには、年収が上がる転職パターンを知った上でキャリアパスを立てることが重要になる。
「人材として価値があると認められる」ことがカギ
年収が上がる可能性が高い転職パターンは4つある。それらはいずれも「会社で求めているスキルセットを満たしている」「付加価値の高い人材」として評価され、採用に繋がるパターンであるともいえる。
自分が転職市場において最も高く評価されるパターンはどれかを考えたうえで、書類選考や面接での自己PRの方向性を決めると年収アップの成功率はより高まるだろう。一つずつ見ていこう。
オンリーワン採用：自分と同じ経歴を持った人が居ない会社に転職
まず、社内にあなたが持つような経歴やスキルを持っている人が居ないために求人をかけている場合は、オファー年収が高くなる可能性が高くなる。良くあるケースでは新規事業や新規部署を立ち上げる際に、社内の立ち上げ未経験者に任せるのではなく経験者を新たに採用し、責任者としてアサインした方が再現性のある働きが期待できると判断することがある。
この場合、企業としては特定のニーズに合致するスキルや経験を持つ人材を確保するためであれば積極的に高待遇で迎え入れようとするため、今の年収を上回る年収でオファーすると考えられる。成果や業績に直接貢献できる環境で働きたい、という動機に付随する形で年収が上がるという転職パターンになるのだ。
ピラミッド採用：会社のステージを引き上げるための人材として転職
例えば上場企業からベンチャー企業に転職し、前職の経験を生かして入社したベンチャー企業の位置する成長フェーズを一段階上げるために尽力することで年収を上げるパターンもある。
まだ立ち上げから間もないフェーズにいるベンチャー企業の場合、会社を順調に拡大させ、安定期を迎えるためには、そのフェーズに位置していた企業で実際に働いていた人材の経験や視点を必要とすることが多くなる。元いた企業では役職につけなかった人でも、ピラミッド採用の場合は役職者になる可能性が高くなるだろう。
転職先から期待されている働きや役割が明確になっている分、それに対して自分はどのように成果を残していくかを考えながら動ける人であれば、確実に将来的な年収を上げることができるだろう。
役職付き採用：マネジメントも担うことで給与水準を上げる
社内で役職に就くことが難しい場合、これまでの経歴をアピールして転職先で役職付きのポジションへキャリアアップする方法も考えられる。役職がつくとプレイヤーとしての成績と、マネジメントを担当するチームや部下の成績といった二軸で評価されるようになる。責任の範囲が広がる分、成果を上げた時にリターンが大きくなるだろう。
スキルや経歴を掛け合わせ、市場価値の高い人材として活躍する
今の会社では当たり前のスキルも、他の会社から見ると希少性の高いスキルに化ける可能性がある。
例えば過去にWebエンジニアとして現場で制作経験があることに加え、人材会社で求人紹介の経験もあるとしよう。一つ一つの経歴に物珍しさは無いかもしれないが、経歴を掛け合わせると「エンジニア独特の技術の話や、待遇を熟知している転職コンサルタント」として活躍できる可能性が広がる。
このように、これまでの経歴を単体で見るのではなく、自分の特技や体験したことを掛け合わせることで転職市場で高い価値のある要素に生まれ変わることがあるため、これまでの経歴の棚卸しが必須になりそうだ。
年収アップを叶える求人を探すときに注目したい4項目
今度は実際に求人を探すときに忘れずにチェックすべきポイントをおさえておこう。年収の額に関わってくる項目は以下のものが挙げられる。
1.給与額は年功序列型か成果報酬型か？
年功序列で給与の額が決定する企業はいまだに多く存在する。先ほど解説した通り、年収アップに繋がる転職パターンはいずれも「スキルや成果を評価してもらう」という考え方が存在する。
成果を上げればその分給与にも反映される「成果報酬型」の制度を導入している企業の方が年収アップの可能性は高くなるため、チェックが必要だ。
2.ベンチャー企業や外資系企業かどうか
新進気鋭の企業に転職すると、貴重な人材として重宝され、その結果年収が上がるケースが多々ある。国内大手企業の場合、すでに社内に用意された給与テーブルを基準にした年収を提示される可能性が高いのだ。
給与水準が高い企業であれば、それでも年収が上がる可能性は大いにあるだろうが、突出したスキルや得意領域、実績を持っている場合は柔軟に待遇の交渉に応じてくれるベンチャーや外資系企業も見てみる価値はあるだろう。
3.福利厚生が充実しているかどうか
これは直接年収の額が増える要素にはならないが、企業によってかなり異なってくる要素になるため要チェックだ。結婚祝い金や子育て支援金、住宅手当といったお金を支給する形の制度もあれば、提携施設やサービスを割引価格で利用できるといった形の福利厚生サービスもあるだろう。
いずれも給与という形以外でのサポートにはなるものの、手厚い福利厚生が用意されている企業の場合、制度を利用したことによって実質的に可処分所得が増えた、と捉えることができる可能性があるため調べておきたいポイントだ。
4.業績は好調？財務諸表を確認する
賞与は業績によって大きく変動する企業が多い。また、提示された給与が良くても業績が悪ければ長期的に働くという視点で見たときに、入社後の給与アップがほとんど見込めないことも考えられる。
逆に、業績が良ければ提示された年収が今とほぼ変わらなかったとしても、給与査定時の上げ幅が大きかったり賞与で還元される可能性が高いため、目先の額だけで判断しないようにしよう。
転職エージェントを活用して年収アップを目指す
転職エージェントとは
現職で働きながら転職活動を行うことはかなり大変だ。年収アップを叶える転職を目指す場合、自身の経歴の棚卸しやアピールすべき強みの分析、そして希望に合致した求人を探す作業を丁寧に行う必要があり、通常の転職活動よりも時間も手間もかかると考えられる。
転職エージェントとは、専門のアドバイザー（エージェント）が求職者のスキルや経験、給与・環境などの希望条件を加味した上で転職をバックアップしてくれるサービスのことである。
担当アドバイザーは求人の紹介だけでなく、応募書類の添削や年収交渉など、転職のスタートからゴールまで、マンツーマンで求職者をサポート。これらのかなり手厚いサポートを、ほぼすべてのエージェント会社が無料で行っているのも利用しやすいポイントだ。
転職エージェントを利用するメリット
◆転職エージェントのメリット
・無料で利用できる
・非公開求人を紹介してくれる
・履歴書や経歴書の作成をサポートしてくれる
・面接練習を行ってくれるため、本格的な選考対策もできる
・年収や待遇について、エージェントが自分の代わりに交渉してくれる
特に、「非公開求人の紹介」と「年収・待遇の交渉」はエージェントを活用する最大のポイントになる。高年収で条件の良い求人は一般公開すると応募が殺到するため、エージェント経由での応募のみ受け付けることが多くなっている。
また、新規事業や重要な役職に関する求人の場合、求人を一般公開してしまうと競合他社に企業の動向を探られるリスクもあるため、秘密裏に人材を確保するために非公開にすることもある。このような求人はいずれも質が高く、年収アップの転職を考える上でとても良い条件が揃っている可能性が高いため、エージェントを介して紹介してもらうようにしよう。
年収・待遇の交渉は求職者本人が行ってもなんら問題はない。しかし、面接の場で待遇について尋ねるタイミングが分からなかったり、気になることがあっても金銭的な話だからと遠慮してしまって踏み込めないケースが多々あるだろう。このような場合、転職エージェンに依頼することで、企業側からの印象を損ねることなく気になる事柄の確認や待遇の交渉を行うことができるのだ。
転職のプロであるエージェントのサポートを借りることで妥協のない転職を行うことができるため、自分にあった転職エージェントに登録することが転職活動の第一歩になる。
以下の記事では、転職エージェントについてより詳しく解説している。利用するメリット・デメリットから登録～内定までの流れなど、初めて転職エージェントを利用する人も既に利用している人も知っておきたい内容が満載だ。ぜひ参考にしてほしい。
おすすめの転職エージェント5選
とはいえ、転職エージェントサービスは数多く存在するため、どのサービスを使えばいいか悩んでしまう人が多いのではないだろうか。
ここからは年収アップを目的とした転職に強いエージェントを5つ紹介しよう。まずはここで紹介したエージェントを中心に転職活動を行うのが良いだろう。
ちなみに、転職活動を始めたばかりの時期は複数のエージェントサービスに登録するのがおすすめだ。そして、初回のキャリア面談を通じ、相性の良いエージェントが見つかり次第徐々にそのサービスに絞って利用しよう。
doda｜手厚い転職サポートを受けたい方に
dodaはリクルートキャリアに劣らず、扱っている求人件数が多いため選択肢に困ることがない。また、エージェントサービスは担当してくれるコンサルタントの質によって満足度が左右されるが、dodaのコンサルタントは当たり外れが少なく、どの人が担当になっても安心して相談できる点が非常に魅力的なポイントとなっている。
面接対策や職務経歴書などの選考に進むための実践的なサポートの質が高く、内定決定率においても高い実績を挙げている。
ランスタッド｜年収1,000万円クラスの外資系企業へ転職したい方向け
高年収を狙って転職をする人にぴったりなサービスがランスタッドだ。グローバル・外資系企業への転職を強みとしているが、なんといっても保有求人の年収の高さが魅力だ。
ランスタッドの公開求人の80%が年収800万円以上の案件となっており、1,000万円を超える案件が半数以上を占めている。エージェントは業界・専門分野に精通していることはもちろん、英語、中国語などに対応したバイリンガルコンサルタントも多数在籍している。
ワールドワイドに活躍したい方にとって、理想の転職を精度高く実現できるエージェントサービスだといえるのだ。
リクルートエージェント｜多くの求人から理想を追求したい人向け
業界最大手のリクルートエージェントも登録しておくと良いだろう。保有する求人の質・量が圧倒的に良いため、希望に合致した求人と出会える可能性が非常に高いのが魅力的だ。具体的には2020年3月時点で公開求人数が15万件、非公開求人数が16万件となっており、他社サービスの2～8倍の数を誇っている。
また、年収アップを狙う転職では欠かせない交渉力についてもかなり高い。企業との繋がりが強固なため、給与条件面の調整も非常にスムーズかつ満足のいく水準の実現が可能となっている。
ビズリーチ｜専門性の高い経歴・スキルを活かした転職を狙う人に
ビズリーチはキャッチコピー通り、ハイクラス求人を主に扱っている。転職で高年収を獲得したい人はもちろん、管理職の経験や専門性の高い知識や資格を生かした転職を狙っている人にとって最適のサービスになる。
最大の特徴は案件を保有しているヘッドハンターや企業の人事担当者から直接スカウトを受けることができる点にある。特に、プラチナスカウトと呼ばれる面接確約のスカウトは限られた数しか送信できないものになっているため、確度の高いコンタクトと呼べるだろう。
ビズリーチは無料でも利用できるが、有料会員になるとよりスムーズに転職活動を行うことができる。転職意欲が高い人はマストで登録したいサービスだ。
Liiga｜ハイキャリアを極めたい若手におすすめ
Liigaはハイキャリアな若手のためのサービスとなっている。世界的にもトップクラスの外資系戦略ファームや外資系・日系投資銀行部門、事業会社の経営企画や事業企画といった、他のサービスでは目にかかることのできないハイクラス求人を数多く保有しているのが特徴だ。
さらに、LIigaではコンサルティング企業の選考で必ずといっていいほど出題されるケース問題やフェルミ推定の問題に挑戦することができる。問題に挑戦するとスコアが算出され、他のユーザーと比較しどれくらいの立ち位置にいるかを把握することができるうえに、回答を見た企業からオファーが届くこともあるのだ。
登録に審査があるものの、外資系、コンサル、金融業界などを目指す人であれば試しに登録するのが良いだろう。
【コラム】年収700万円を稼ぐ人の手取り額は？
年収アップを目指す人の中で、「年収700万」という数字をひとつの指標にしている人もいるだろう。現在、日本の平均年収は440万円と言われており、それと比べるとかなり高い水準であるが、年収700万円以上の給与所得者は約17%と、5人に1人が該当。そう考えれば、決して届かない目標ではなく、努力や戦略次第で十分目指せる金額であると言える。
年収700万円を単純に12カ月で割ると、毎月58万円ほどの収入があることになる。しかし実際には、所得税や住民税、健康保険などの各種税金や社会保険料が引かれるため、手取り額は530～560万円程度と考えるのがいいだろう。さらに、年に2回2カ月分のボーナスが支給されるとすると、毎月の手取り金額は約34万円ほどになる。
以下の記事では、一人暮らしや子どもなし・ありの夫婦など、状況別の生活の実情や、年収700万円を稼ぐ人が組める住宅ローンについて紹介している。また、年収700万円を狙うための取り組みや考え方についても解説しているので、ぜひ参考にしてほしい。
自分のキャリアを最大限活かせる転職で年収アップを実現しよう
以上、年収アップに繋がる転職を成功させるために知っておきたいことを解説した。
転職は必ずしも年収が上がる方法ではないものの、これまでの経験やスキルを上手にアピールすることでキャリアアップや年収アップに繋がる可能性も秘めているため、モチベーションを高めて働きたい人にとっては魅力的な選択肢となるだろう。
その際に、信頼できる転職エージェントと出会えるかどうかによって転職活動の成功度合いは大きく左右される。今回ご紹介したエージェントはいずれも転職で年収アップを実現したい時におすすめだ。
現職が忙しくて転職活動にたくさんの時間を割けない人はもちろん、今はまだ転職するかどうかもまだ決めていないという人も含め、今後のキャリアに悩んだ時はエージェントに相談するところから始めてみるといいだろう。
▼登録しておきたいおすすめの転職エージェントは？
