42316転職のベストな時期は何月?時期よりも考慮すべきは自身のキャリア設計

転職のベストな時期は何月?時期よりも考慮すべきは自身のキャリア設計

男の隠れ家編集部
編集部
転職活動にはどのくらいの期間がかかるものなのか、また何月頃に転職をするのが有利なのか。転職を検討したことのある人なら、一度は考えたことのある疑問ではないだろうか。せっかく転職をするのであれば、企業側が人員を多く募集している時期や、転職のライバルが少ない時期など、自身の市場価値が少しでも高まるタイミングで転職したい。

しかし今回の記事を作成にあたり、求人数や有効求人倍率の最新の動向を調べたところ、時期による大きな差はないことが分かった。つまり、転職に特別有利な時期はないと言える。

では、無駄なく有利に転職を進めるためには、何を重要視するべきなのか。今回は、近年の転職市場はどのような動きなのか、キャリア設計とはなんなのか、また、時期によって取るべき対策について、徹底的に解説しよう。
目次

年間を通して転職者に有利な時期が続いている理由

冒頭でも記述した通り、人手不足が深刻化する昨今では、特にこの月だから転職が有利という決まりはなく年間を通して、求職者にとって有利な状況が続いている。

本当に有利な状況が続いていると言えるのか、求人数と有効求人倍率(有効求人倍率の値が多ければ多いほど転職者数にとっては有利であると判断できる転職における重要指標)の2つの観点から考察していきたい。

まずは年間の求人数をみてみよう。以下のグラフは、全国求人情報協会が発表している「求人広告掲載件数等集計結果」をもとに、2017-19年の過去3年間の求人数を表したものだ。

求人数|長期休暇中は一時的に下降、通年で求人数は豊富と言える

出典:全国求人情報協会 > 求人広告掲載件数より作成

このグラフから、夏と冬に求人数が低くなることが読み取れるが、それ以外の時期に大きな差はなく、近年の少子高齢化や労働人口不足といった社会背景を受け、年間を通して一定数の求人があることがわかる。

夏と冬に求人数が少なくなるのは、夏季休暇や年末年始の休暇を取る企業が多く、その間に通常通りの採用活動が行えないことから、この時期の求人数が下がっているものと考えられる。

有効求人倍率|5年間通して上昇中(転職が有利な状況が続く)

次に、有効求人倍率をみていこう。

有効求人倍率とは、「求人案件数」を「求職者数」で割ったものだ。例えば、有効求人倍率が2のとき、1人あたり2件の求人があることになる。有効求人倍率の値が多ければ多いほど転職者数にとっては有利といえるのだ。

出典:全国求人情報協会 > 求人広告掲載件数より作成

2017年の有効求人倍率は1月2月が最も低く、11月、そして12月が高くなっていることがわかる。では、転職に有利な時期は11月と12月になるのだろうか。

出典:全国求人情報協会 > 求人広告掲載件数より作成

上図は、さらに5年間を遡って有効求人倍率をグラフ化したものだ。ここからわかるのは、11月、12月の倍率が高いのではなく、ここ何年かは有効求人倍率が上がり続けているということ。

ここであらためて求人広告掲載件数のグラフを見てほしい。

出典:全国求人情報協会 > 求人広告掲載件数より作成

有効求人倍率のデータがある2017年の黄色い線と比較してみても、その数値には相関性が見られないことがわかる。

つまり、有効求人倍率という観点でも、「転職に適しているのは◯月」と断定することは難しく、むしろ有効求人倍率が上昇傾向にある近年は、年間を通して転職市場が活発で求職者にとって有利な状況が続いているとも解釈できるのだ。

採用する企業側の事情

まず、新年度である4~7月ごろまでは、新卒採用の研修や対応に追われ、中途採用の業務にまで手がまわらないことが予測される。そのためもあってか、グラフからは5月を境目として徐々に求人件数が増えていることがわかる。

また、8月はお盆休みを挟む企業が多いため、採用活動を控える場合がある。選考が一定期間途切れてしまうと、スムーズに採用活動を行えない恐れがあるからだ。

9月ごろより求人が盛んになる。各求人サイトに求人の出稿を行い、グラフの通り10月、11月の求人数が爆発的に増えるのだ。

12月は求人数が落ち込む。これは、年末ということもあって他業務に追われ、また営業日も少なくなっているので採用活動に割く時間が減ることが原因であると考えられる。

1月〜3月は4月入社の新卒採用、そして研修を同時に行えることから中途採用も活発化する傾向にあるようだ。

求人数によるメリット・デメリット

求人が多い時期のメリット

・より多くの企業に応募できるので自分の選択肢が広がる
・選択肢が多いことで自分のキャリアプランを広げることができる

まずは、当然だが求人数が多いことでより多くの企業に応募することが可能になる。選択肢は多いことに越したことがないだろう。待遇を良くしたいキャリアアップのための転職でも、条件や選考通過率の低い異業種への転職でも、求人は多ければ多いほどチャンスを拡大することができる。

また、選択肢が多いことで自分のキャリアプランを広げることができるのもメリットとして挙げられる。後述の「転職エージェント」というサービスでは、キャリアカウンセリングによって様々なキャリアの選択肢を提案してもらうことができる。

一見接点がないと考えられるような異業種への転職でも、これまでのキャリアを考慮すると採用確度が十分に高いこともあり得るのだ。そして、このキャリアを広げる転職ではやはり、求人数が多いことは大きなメリットであると言える。

転職 何月

求人が多い時期のデメリット

・求人数の多い時期はライバルとなる転職希望者も多い
・判断にスピードを求められ、じっくりと検討できない

求人数の多い時期はつまり、退職者=転職者も多い時期だ。ライバルが多いことで、選考の通過率が落ちてしまう可能性も考えられる。

また、時期によって限定的な求人も多く、転職活動にスピードを要求されることもある。例えば求人数が増えはじめる2月の転職は、4月入社の採用を見込んだ募集になる。そのため、現職を辞める引き継ぎ期間も考慮すると、3月初めには内定をもらっている必要がある、といったスピード感を求められる場合もある。

ライバルが多い大企業への転職を希望している人や、じっくりと腰を据えて転職活動を行いたい人にとっては、求人の多い時期が望ましくない場合もあるのだ。

転職時期よりも考えるべきなのは「自身の中長期的なキャリア設計」

求人数、有効求人倍率の動向から、転職の時期による優劣は大きな差がないことは分かってきた。

それでは、無駄なく有利に転職を進めるためには、何が大切なのだろうか。転職を成功させるためには時期だけにこだわらず、転職理由や転職回数などの中長期的なキャリアプランをしっかりと設計することが、非常に重要と言える。

なぜ中長期的なキャリアプランの設計が必要なのか、転職回数を例に考えてみよう。

上記はDODAが発表した「転職回数」に関する調査結果だ。この調査結果から年代を問わず、転職回数が多ければ多いほど転職の成功確度は低くなってしまうことが分かる。これは求人数や有効求人倍率による転職難度よりも明確なデータであり、成功率に直結していると考えられる。

極論を言えば、何月に転職しようと、4回目以降の転職であれば転職の成功率は大きく下がってしまうということになるのだ。

転職を繰り返してしまう人は、転職理由が曖昧であったりネガティブな理由だったりなど、キャリアプランをしっかりと練れていないケースがほとんどだ。転職は目の前のことだけでなく、5年、10年、20年といった長期スパンで考える方が良いだろう。

とはいえ、日々目の前の仕事をこなしながら、自分自身でこのようなキャリアプランを設計するのは簡単なことではない。そこで利用したいのが転職の専門家から客観的なアドバイスをもらえる「転職エージェント」というサービスだ。

「転職エージェント」を利用して転職活動を有利に進める

転職エージェントとは?


転職エージェントとは、担当制の転職支援サービスだ。エージェントと呼ばれる担当者が転職希望者につき、マンツーマンで転職活動を支援してくれるサービスで、無料で利用できる。サポート内容は多岐にわたっている。下記はその一例。

・現存の市場価値やキャリアプランへのアドバイス
・キャリアプランや希望に応じた求人の紹介
・履歴書や職務経歴書など、応募書類の添削
・面接内容のアドバイスや模擬面接の実施
・企業との面接日程の調整
・面接後に企業担当者へのフォローやプッシュ
・内定後の給与交渉など

大切なポイントは「キャリアプランのアドバイスと、キャリアプランに応じた求人を紹介してくれる」「応募書類や面接にアドバイスをくれることで採用確度の向上が望める」という点だ。

キャリアプランを踏まえた上で求人を紹介してくれるため、転職先企業とのミスマッチを最大限抑えることができる。そのことにより、短期間での転職を防ぐことができるのだ。また、応募書類や面接に対するアドバイス、さらには面接後に企業側の人事担当者に面接のフォローや補足ができることから、採用の確度も高めることができる。

転職エージェントのデメリットと解決策

転職時期に関わらず、転職エージェントの利用を強く推奨したい。ただし、転職エージェントはマンツーマンのサービスの構造上、担当者の質にサービスの質が左右されてしまうとうデメリットもある。

そんな欠点を補うためには、転職エージェントへは複数社登録することが重要だ。

マイナビ転職エージェントサーチの調査によると、転職活動中に利用する転職エージェント(人材紹介会社)の数は2社(63%)が最も多く、次いで3社(24%)、それ以上(13%)で、全ての人が複数社に登録していた、という結果であった。

相談するエージェントが多いほど、紹介される求人も多いため、たくさんのエージェントを利用するべきでは?と考える人もいるかもしれない。しかしあまりにたくさんのエージェントと連絡を取り合うことはかえって煩雑になってしまうだろう。担当になったエージェントのスキルや熱意を踏まえて、一緒に転職活動を行いたいエージェントを選定することが重要なのだ。

以下の記事では、転職エージェントの基礎知識や目的別・年齢別のおすすめサービスを解説している。ぜひ参考にしてほしい。

登録するべき転職エージェントおすすめ5選

以下では、いずれも有名な大手のエージェント会社を5社紹介する。全てに登録し、面談やメールでのやり取りを踏まえ、2人前後に絞って利用するのが良いだろう。

doda

出典:doda

人材紹介会社大手のパーソルキャリアが運営するdodaは、リクルートを追いかける規模の大手エージェント。大手ならではの求人数とサポート力が魅力だ。dodaは「キャリアアドバイザーとの相性の良さ」や「経験を活かせる求人数」など、5つの分野で顧客満足度の高さを評価された実績があり、キャリアカウンセリングの質にも定評がある。

カウンセリングはキャリア構築に欠かせないため、顧客満足度の高さは重視すべきポイントのひとつであるといえる。

doda

マイナビエージェント

大手転職サイトとして知られるマイナビが運営するマイナビエージェントも、利用すべき大手エージェントのひとつ。こちらもDODA同様キャリアカウンセリングに力を入れており、直近の転職だけでなく5年先・10年先・20年先を見越したキャリアプランの提案をしてくれることだろう。

また、マイナビエージェントは年収のアップに力を入れており、実績も豊富。転職の目的として年収のアップを条件として考えている人は、登録必須のエージェントだ。

マイナビエージェント

JACリクルートメント

出典:JAC Recruitment

ミドル層の転職におすすめなのが、JACリクルートメント。年収500万円以上のミドル〜ハイキャリア層の転職支援に特化しており、外資系企業や幹部候補などの求人が充実している。特に外資系企業の転職には強く、外資専任のエージェントが在籍している。英文の応募書類の添削や英語での面接対策も行ってくれるので、他のエージェントではない価値を感じることができるだろう。

もちろん、日系企業の求人も取り揃えている。30代であれば、年収500万円以上の人は決して少なくない。該当している人は必ず登録するべきエージェントだ。

JAC Recruitment

リクルートエージェント

人材業界最大手のエージェント会社がリクルートエージェントだ。業界最大の求人案件を保有し、数多くの転職実績を持っている。転職実績に裏付けられたサポートには定評があり、応募書類の添削や模擬面接の実施など、採用確度をあげるためのバックアップが手厚く用意されている。

リクルートという企業自体のブランド価値も高いため、大手からベンチャーに至るまで多くの企業が求人を出稿している。自分のキャリアプランに応じた企業を紹介してもらうことができるだろう。

リクルートエージェント

type転職エージェント

関東圏(東京・神奈川・埼玉・千葉)内での転職であれば、type転職エージェントを利用するのも良いだろう。エージェント事業部の規模としてはマイナビにも引けを取らず、求人数も豊富だ。しかし、知名度では他のエージェントに少々劣っていることが否めない。とはいえ、利用者が他のエージェントよりも少ないことによって、一人ひとりにかけるサポート時間が長く丁寧であると推測できる。

大手企業とのコネクションも豊富であり、エージェントが人事担当者と直接つながりを持っていることも少なくない。企業ごとにカスタマイズされた対策が期待できる。

type転職エージェント

転職を成功させるにはプロの力を借りてキャリア設計を

人手不足の昨今、年間を通して多く求人があり、特別求人数の多い月は無いようだ。また、有効求人倍率も年々上昇傾向にあるため、現在は一年中採用市場が活発な時代とも言える。

時期よりも大切なのは、中長期的なキャリア設計だ。面接で転職理由を聞かれた際に、企業にとってアピールとなるような回答をするるためには、キャリア設計を踏まえて伝えるべき部分を取捨選択する必要がある。この作業のためには客観的な視点が欠かせないため、転職エージェントを活用をすべき大きな理由とも言えるのだ。

時には転職のプロの力を借りることでしっかりとしたキャリアプランを立て、ぜひ、転職を成功させよう。

【参考】とにかく「時期」を考慮したい…そんな人への転職活動年間スケジュール

ここまでは転職時期より、キャリアプランを設計がすることがより大切であると解説してきた。とはいえ、月によって転職の進め方に若干の差があることも、ひとつの事実だ。

ここでは、「月によって採用市場にはどのような傾向があるのか」についてみていこう。“キャリアプランがしっかりと設計できている”という前提ではあるが、転職時期を決める際に、ぜひこれらの傾向を参考にしてほしい。

1月〜2月|転職の流れに乗りやすい

2月の求人が急増することから分かる通り、4月入社に向けての人員募集を行う時期だ。成長企業であれば4月の新年度の4月に事業拡大を行うこともあり、それに伴って求人が出回る時期であると言える。また、年末のボーナスや年末年始休みを経て、転職希望者が増える時期でもあるため、それらの流れに乗りやすい月と言える。

3月〜4月|ピークは3月上旬、4月は沈静化

3月上旬でピークを迎えた新年度需要は、4月にかけて沈静化。4月入社の新卒社員や中途社員の対応に追われ、特に4月は人材市場が凪ぎの状態となる。年度末を経て仕事が一段落し、転職を検討する人もいる中、求人数が落ち着きはじめるといった点で、転職希望者にとってはやや不利な時期と言えるのかもしれない。

5月〜6月|第二新卒や未経験は比較的有利

ゴールデンウィークが終わる頃、企業はあらためて採用活動の強化をはじめる。企業側としても5月(病)を経て徐々に退職者が出はじめる時期だ。新入社員の穴埋め需要があり、第二新卒や未経験の転職では比較的転職しやすい時期となるだろう。

また6月のボーナスを経て退職者が増えるので、さらに求人が増えることが予想される。

7月〜8月|夏季休暇前に「種まき」を

夏季休暇があることから、企業側が採用に消極的なのが8月だ。採用市場が上向きであったのは7月まで。8月はやや転職市場が落ち着く時期なのだ。一方で、夏季休暇を経ると転職希望者は増える傾向にある。反対に言えば、夏季休暇前に転職活動を始めることは、その後有利に働く可能性もあると言える。転職希望者にとっては種まきの時期でもあるのだ。

9月〜10月|転職市場の活発化&キャリア採用が有利

そして、あらためて転職市場が活発化する時期を迎える。下半期のスタートとなる10月に向けて、9月初旬前後から求人が増え始める。求人数は増えるものの、下半期の新しい事業(プロジェクト)が立ち上がる時期ということもあり、未経験よりも即戦力のキャリア採用が有利であることが推測されるだろう。

11月〜12月|来年度の採用に向けて求人数は減少

年末になると、企業側は来年の1〜2月の採用に向けて動き出すため、求人数は減少する。また12月になると師走の年末とも相まって、さらに人材市場は冷え込む。12月末から1月初めは年間を通しても、最も求人数が減少する傾向にある時期。ただし、転職活動を行う転職希望者も圧倒的に少ないため、有利不利にはそこまで影響しないのではないかと考えられる。

年齢・目的別で考える転職のベストタイミング

年齢別のベストタイミング

「転職しやすい時期・月」というのは昔に比べると無くなってきているが、「転職時の年齢」「転職目的」を考えることは非常に重要である。

年齢が重要な理由は、企業の求める人物像が年齢によって大きく左右されるケースが多いから。20代の場合、若さゆえのポテンシャルと実績のバランスが良く、新たなキャリアを築く転換期としてもちょうどいい時期にあたる20代後半が良いタイミングだ。また、独特なクセがなく、会社の色にも染まっていない第二新卒の需要も増えている。

30代以降は、早めの転職が吉。また、マネジメントスキルを備えているかどうかが、転職成功率に大きく関わってくると言えるだろう。40代になると、転職はタイミングではなく、自身のスキルの高さや専門性など、人材的な価値によって全てが決まると言っても過言ではない。

目的別のベストタイミング

同業界でキャリアアップを目的とする場合、環境や業務にも慣れ、新しい学びを得ている実感が薄れていると感じ始める20代後半〜30代前半頃が最適だ。別業界へキャリアチェンジを図る場合、未経験として一から学び直していく必要があり、かつ働き方や風習、文化も大きく変わるため、それらに慣れるのに一苦労するはず。環境の変化にすぐ対応できる若い時期、30歳をデッドラインとして考えるといいだろう。

結婚や出産など、人生においても大きな転機となるライフイベントを見据えた転職は、転職後の生活に慣れたタイミングでライフイベントが起こる想定でタイミングを考えるのが理想。予定から逆算し、1年以上前に転職活動を終えておこう。

以下の記事では、年齢・目的別の転職のベストタイミングを中心に、コロナ禍の求人傾向や転職時に注意すべきことを詳しく解説している。ぜひ参考にしてほしい。

「転職35歳限界説」に見るミドル層の転職

「転職35歳限界説」というのを耳にしたことがある人もいるだろう。少し前までは転職は35歳までが限界であり、35歳を超えると転職の難易度が急激に上昇するとされていた。しかし、35歳以上のミドル層を対象とした求人数は年々増加しており、転職成功者の平均年齢も引きあがっていることから、ミドル層の転職は今後さらに増えていくと考えられる。

求人数は増えているものの、ミドル層の転職は即戦力となるスキルや専門性を備えていることが必要不可欠。特に、海外拠点のマネジメントや立ち上げを経験しているグローバルな人材や、日本国内でのマネジメント経験がある人材、IPOの準備・遂行経験のある人材、最新技術を習得している人材などは重宝されるだろう。さらに、地方転勤が可能な人材も有利な傾向にある。

以下の記事では、「転職35歳限界説」が覆りつつある理由や転職を成功に導くためのポイントを解説。さらに、転職が上手くいかないときに考えられる理由についても紹介しているので、ぜひあわせて読んでみてほしい。

▼種類や事前に登録しておきたい転職エージェントは?

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