転職はキャリアや働き方を大きく変えるきっかけになるため、慎重に考える必要がある。なかでも、転職するタイミングは、その後のキャリア形成に大きな影響を与えるため、本当に今転職するかどうかを決断する際の重要な要素になる。
この記事では転職においてタイミングを考慮すべき理由と、年齢・転職目的別に最適なタイミングを解説。あなたのキャリアパスを描く上でのヒントになれば幸いだ。
転職に最適な時期・向かない時期はあるのか
はじめに押さえておきたいのは、転職において「転職しやすい時期・月」というのは昔と比べ、なくなってきているということだ。
これまでは人事異動などが行われる4月10月に合わせて転職活動が盛んになり、求人数もその時期に増える傾向にあった。求人の数が多ければそれだけ選択肢が増えることになるため、転職のタイミングとして最適だと考えられていたのだ。
しかし、現在は通年採用の考え方が広まり、時期を問わずに求人が存在するようになってきている。
こちらは月ごとの新規求人数と新規求職者数を表したグラフだ。このグラフからも分かる通り、10月に求人数が増え、1月は求人数がピークとなることが分かっている。しかしながら、そういった時期は同様に転職者数も増える傾向にあり、実質的な倍率は変わらないという事態になる事が多い。
逆に、求人数が落ち着く5月と12月は求職者数も少なくなっていることがわかるだろう。そのため、年間を通して季節的な転職タイミングを考えるよりも、自身のキャリア構築に適したタイミングを考えるほうが、よほど重要となるのだ。
以下の記事では、転職タイミングの考え方や時期を考慮した年間スケジュールを詳しく解説している。また、月によって異なる採用側の事情なども紹介しているので、ぜひあわせて読んでみてほしい。
転職に適したタイミングの考え方
求人数や採用活動の変化により、時期ではなく自身のキャリア構築を考慮したタイミングで転職することが重要なことがわかった。とはいえ、「キャリア構築を考慮したタイミング」がいつなのかというイメージは湧きにくいだろう。今度は、実際に転職を検討すべき具体的なタイミングについて考えていこう。
業界にもよるが、特にIT・Web業界では若いうちから積極的に転職をするのは決して珍しい話ではなくなってきており、転職へのハードルは昔に比べ低くなっている。とはいえ、転職のタイミングを誤ってしまうと転職後に苦労してしまうリスクが高まるので要注意。
転職をして後悔しないためには「転職時の年齢」と「転職目的」を照らし合わせて、転職をすることが妥当な選択かどうかを判断することが大事になるのだ。今回はこの2軸に沿って転職の最適なタイミングを探っていこう。
1.年齢別：転職を検討すべきタイミングとは？
年齢によって選考の通過率が変わってくると聞いたことはないだろうか？年齢が転職において影響力を持つ理由は、企業の求める人物像が年齢によって大きく左右されるケースが多いためだ。
詳細は後述するが、未経験からでも自発的に学び、これからの成長を求めるような会社では若い人を、これまでの実績が評価され即戦力として活躍できる人材を求める会社では30代前後の人を積極的に採る傾向にあるようだ。そのため、自分と相性の良い（＝選考通過率が良い）企業や求人は年齢を目安にして判断することができる。
もし明確に転職を希望している企業があるのならば、その企業から最も高く評価されるタイミングで選考を受けた方が有利となるだろう。そういった意味で年齢はひとつのわかりやすい基準となっている。
20代：新卒入社3年目未満か20代後半が良いタイミング
転職サービスを手がけるdodaが行なった「転職成功者の年齢調査（2021年2月22日公開版）」によると、転職活動を行い、実際に成功した人が最も多い年齢は20代後半となっている。
このタイミングの転職は、若さゆえのポテンシャルと実績のバランスが良く、新たなキャリアを築く転換期としてもちょうどいい時期になるため、企業側から最も価値の高い人材として評価されやすい。そのため、現職で一通りの業務をこなせるようになり、キャリアアップを考える20代後半のタイミングでの転職はおすすめできる。
また、最近では「第二新卒」と呼ばれる枠での採用数が増えてきている。これは新卒入社から3年以内で転職活動をしている人のことをまとめて指しており、ポテンシャルを重視した採用が行われていることが特徴だ。
第二新卒は大学生よりも社会人スキルがある一方で、社会に出てからまだ経験が浅いため仕事をすすめる上での独特なクセがなかったり、会社の色に染まっていないことがほとんどだ。そのため、入社後すぐにOJTなどを通して成長できる素地を備えており、ポテンシャル次第で活躍の余地が大いにあるという点で期待されており、有利に転職活動を進められるチャンスが増えている。
ただし、第二新卒で転職を考える場合、入社から年数が浅いタイミングで転職を検討する理由を、説得力をもたせて説明できるかどうかによって転職成功率が大きく変わってくるため注意が必要となる。早期転職に社会が寛容になってきているとはいえ、やはり「なぜこんなに早く転職を決めたのか」を気にする企業や人事担当者は多く、面接でも必ず質問されるはず。
自分なりに軸を持ち、強い意志をもった上で転職を決意したことが伝われば企業側もポジティブに捉え、採用を前向きに考えてくれるだろう。
30代：早めの行動が吉
転職市場では20代の人材が最も価値が高いと先述したが、そうなると30代での転職活動は不利になってしまうのか気になるところだ。30代の転職に最適なタイミングを見る前に、どの程度転職実現の可能性があるのかについて、データを参照しつつ考えてみよう。
人材紹介会社のエン・ジャパンのミドルの求人動向調査（2018年）によると、35歳以上のミドル層を対象とした求人募集が今後増えると回答した転職コンサルタントは、実に85％にものぼっている。
またこの調査では、2016年以降3年連続で増加を支持する割合が増え続けている。否定的な意見は、なんと1％にとどまっているのだ。この背景には、定年退職制度を廃止する企業が増えてきていることや、人材不足による即戦力の需要が高まっていることなどがあげられる。
また、同じく人材紹介会社のパーソルキャリアが発表した転職成功者の年齢調査（2017年下半期）によると、以下のような結果が明らかになっている。
これは、2007年〜2017年までの10年間で、転職成功者の平均年齢がどのように推移しているかが分かるグラフだ。このデータによるとここ10年のあいだに転職成功者の平均年齢は高くなり続けていることが分かる。
特に男性に関しては、直近の2017年下半期で32.7歳をマークし、転職者の中心が30代前半であることが明らかになった。このことから、30代の転職の実現可能性は決して低くなく、むしろ高いことが見えてきたのだ。
これらを踏まえ、30代の転職タイミングについて考えてみよう。
30代前半（30〜34歳）：即戦力として早めの転職を検討したい
まず前提として、30代前半は即戦力を求められる傾向にある。企業側は入社後にプレイヤーとして活躍しそうな人材を希望することが多く、順当なキャリアアップのためには同業界もしくは関連業界への転職が前提となる。
また、社員の平均年齢が低い企業ではマネージャー（管理職）候補としての働きも期待されることがある。逆に言えば、マネジメント経験が無い人にとってはこれから執り行えるチャンスがある、ということだ。
即戦力性が重要であるため、前職での実績やスキルは転職において欠かせないポイントとなってくる。20代のうちに実績を積み、それらの成果を持って転職活動を行うことが求められるだろう。
逆に言えば、実績がなければ転職は難しくなってくるともいえる。30代に差し掛かったばかりの人や、30代でのキャリアプランを構築している20代後半の人は、34歳までの転職に向けて実績を作ることが重要だ。
30代後半（35〜39歳）：マネジメントスキルの有無が転職成功率を左右する
30代も後半に差し掛かると、即戦力性だけでなくマネジメントスキルも問われるようになってきている。企業側は「管理職（候補）」を視野に入れた採用活動を行う。そのため、それまでに行ってきたマネジメント経験は、転職の際に大きなアドバンテージとなるだろう。
とはいえ、必ずしも具体的な役職（〇長、マネージャーなど）が必要であるとも限らない。社内プロジェクトを推進・管理した実績や、新卒社員の研修や育成に携わったなど、業務としての実績が評価されるケースもあるためだ。その際は行った、という事実だけでなく、どのような点に試行錯誤したのかや、どういったスキルを得ることができたのかなど、汎用性や再現性の高さをアピールすることが重要となる。
30代後半の採用ハードルはこれまで以上に高く設定されている。今現在マネジメント実績がない30代前半未満の人は、プロジェクトや教育担当など身近な業務のマネジメント実績を積んでおくようにしよう。
40代：専門的な知識やスキルがあれば転職可能
40代になると、転職成功率はタイミングではなく自身のスキルの高さや専門性といった人材的な価値によって全てが決まる傾向にある。
一般的な転職サイトでは対象となる求人が少なくなるため、転職エージェントを活用したりヘッドハンティング業者からの声かけによって転職するケースが増える。この場合、管理職や責任者としてのポジションでのオファーがメインとなるため、これまでの実績を評価されるような人であれば転職できると言えるだろう。
逆に、年齢相応の実績を残せていないと転職のハードルはかなり高くなってしまうため、もし現在「仕事があっていない」「どうも向いていない」と感じているのであれば、どんなに遅くとも30代前半までに転職し、新たなキャリアパスを作り出した方が良いと言えるだろう。
「転職35歳限界説」は本当か？
「転職は35歳が限界」という説を聞いたことがないだろうか？一昔前までは、35歳を超えると転職の難易度が急激に上昇すると言われてきた。確かに30代前半までと比べると確実にハードルは高くなっているが、終身雇用制度が崩壊している昨今、スキルやマネジメント実績など、これまで積み重ねてきたキャリアが大きく左右する。
ミドル層の中で特に求められている人材は以下の5つ。これらに当てはまるスキルや専門性を備えていることが、転職を成功へ導くカギとなるだろう。
1.海外進出を加速させるグローバル人材
2.市場動向を経営戦略に落とし込める人材
3.企業の株式公開に携わった経験を持つ人材
4.最新技術を習得している人材
5.地方への転勤が可能な人材
また、「転職が上手くいかない」と悩んでいる人は、以下の例に当てはまるものがないか、客観的に判断してほしい。20代の転職とは異なるため、たとえ華々しい実績があったとしても、謙虚な姿勢とフレッシュな気持ちで臨むことが重要だ。
・自分の価値を理解できていない
・転職理由がネガティブ
・立ち振る舞いが横柄
以下の記事では、35歳以上のミドル層の転職動向を紹介。転職理由から成功への秘訣まで詳しく解説しているので、ぜひあわせて読んでみてほしい。
2.目的別：転職に最適なタイミングは？
目的を果たすために「転職」をすることがその人にとって最善の選択肢になるかは、タイミングによって決まる。例えば、「キャリアアップ」を目的に転職したいと考えた場合、入社から1年未満でその理由を挙げて転職活動を行っても、「まだ現職でやれることが多いのではないか」という印象を与えてしまう。
あなたが転職で実現したいことが明確になっている場合、下記で解説する通りおのずと最適な転職タイミングに目星をつけることができるはず。転職を成功させるために、最適な転職時期から逆算して今すべきことを順番に書き出して戦略を立てておくと良いだろう。
同業界でのキャリアアップ：20代後半〜30代前半
キャリアアップを目的とした転職を考える場合、「今の環境でできることは一通りやりきった」「今の会社ではこれ以上のキャリアアップは難しそうだ」と感じたタイミングが最適だ。
今用意されている環境で任された業務に対して、一通りこなすことができるようになるタイミングは一概には言えないものの、20代後半から30代前半でそのタイミングに差し掛かることが多いと考えられる。環境にも業務にも慣れが生じ、惰性でルーティーンワークをこなすような日々が続き、新しい学びを得ている実感が薄れていると感じる頃が転職するのに絶好のタイミングだと捉えよう。
キャリアアップが目的の転職活動については、以下の記事で詳しく解説している。失敗しないためには「キャリアプランの明確化」「第三者（専門家）への相談」「キャリアプランにもとづいた企業選定」をしっかりと考え、実際の転職活動に活かすことが重要だ。
中でもしっかり行っていきたいのが、第三者への相談。具体的には、後程紹介する転職エージェントを利用するのがいいだろう。転職エージェントは、キャリアカウンセリングの際にプロ目線でアドバイスを貰えるほか、自分一人では見つけられない求人を知ることができたり、また、転職活動全般のサポートを無料で受けられたりと心強いサービスが揃う。キャリアアップを目指している人はぜひあわせて読んでみてほしい。
別業界へキャリアチェンジ：30歳がデッドラインに
これまで経験を積んできた業界から一転、新たな環境でゼロからキャリアを積みたい場合は30歳までに転職するのが望ましい。
業界が変わると未経験として一から学び直していく必要があることに加え、働き方や風習、文化も大きく変わるため、それらに慣れるのに一苦労するはずだ。もしこの転職者が若ければ若いほど環境の変化にすぐに適応でき、新しく学んだことの吸収スピードも早いと考えられる。
そのため、業界未経験OKの求人も若手の人材を対象にしていることが多くなる。特に社会人として働き始めたことで、学生の頃に思い描いていたイメージと実際の業界イメージが違ったことに気がついた若手の人は、早めに動きはじめることでスムーズなキャリアチェンジを実現できるだろう。
ライフイベントを見据えた転職：予定より1年以上前に
結婚や出産など、私生活と仕事の両方に大きな影響を与えると考えられるライフイベントを見据え、「柔軟に働ける会社に転職したい」「子育てのために定時で帰れる会社に転職したい」などの希望が出てくるケースもあるだろう。
しかし、企業にもよるが、育児休暇や時短勤務などの制度は入社から一定期間が経過しないと利用できないケースがある。また、制度として許可されていたとしても転職直後に産休や育休を取ってしまうと「制度目的で入社したのか？」とあまり良くない印象を企業側に与えてしまう恐れもある。
ライフイベントは人生において大きな転機となるため、それらと同時に転職の予定を入れてしまうと慌ただしくなってしまい、想定外のトラブルが起きたときに対処しきれなくなることも考えられる。まずは転職を先に完了させ、転職後の生活に慣れたタイミングで結婚・出産を迎えられるように計画を立てるのが理想的だ。
この場合、結婚・出産したいと思っているタイミングの一年以上前には転職を完了させておくと安心だろう。
コロナ禍の転職タイミングは良い？悪い？
転職においては自分自身のタイミングだけでなく、転職市場の動向や、経済状況の変動が少なからず影響を及ぼす。極論を言えば、同じ企業の同じ部署にエントリーするとして、リーマンショックの前年と翌年では採用の可能性が大きく異なってしまうことになるのだ。日本全体の景気だけでなく、業界別の動向も追いかける事が大切である。
人材紹介会社のDODAが毎月発表している転職の求人倍率によると、「IT・通信業界」に関する求人はここ数年、常に5倍以上を記録。これは、「IT・通信業界」を志望する人材1人につき、5件以上の求人が常にあることを意味している。
伸びている業種や、今後伸びるだろう業種などにアンテナを張りつつ、最適なタイミングで転職をすることが重要なのだ。
採用継続が半数以上。好機と捉える企業も
また、直近で注目したいのがコロナウイルスの流行による採用活動への影響だ。人件費を削減するために採用活動を停止する企業も少なくないため、不安に感じる人も多いのではないだろうか。
2020年3月17日から22日にかけ、転職エージェントサービスを提供しているエン・ジャパン株式会社が「ミドルの転職」上で転職コンサルタント220名にコロナウイルスによる中途採用への影響について調査を行っている。
まず、「新型コロナウイルスが流行しているが、継続して採用活動を行っている企業は全体の何割程度か」という問いに対し、半数近くのコンサルタントが「8割以上」と回答している。全体で見ると実に85%のコンサルタントが「半数以上の企業が採用活動を継続している」と回答したことになる。
また、現状を逆手にとって採用強化の好機と捉え、積極的に採用を行っている企業が「ある」と回答したコンサルタントが37%いることも判明しているのだ。
「現状を好機と捉え、積極的に採用活動が行われているように感じる職種」は上記の表のように、技術系（IT/Web/通信系）や営業系で半数を占めている。
採用の好機と捉えている理由は
・大手企業の採用縮小に伴い、優秀な人材の獲得チャンスが増える
・コロナウイルスによって業績が悪化した企業から優秀な人材が転職市場に流出する
・在宅勤務、Web面談の浸透により平時では転職活動に時間を取れなかった求職者の動きが活発化する
などが挙げられた。
これらの背景を受け、転職コンサルタントが「積極的に採用活動が行われていると感じる」企業タイプは「ベンチャー企業」が36%、「中堅中小企業」が33%、「外資系」が30%となっている。
このような調査結果をもとに自身が志望する業界や企業タイプの採用動向を掴み、今転職するのがタイミングとして良さそうかどうかを判断した上で戦略を立てることが求められるだろう。
転職時に注意すべき5つのこと
続いては転職時の注意点についてまとめていきたい。休職中ではなく在職中の人に向けての注意点が多いので、その点も踏まえて確認してほしい。
1.引き継ぎはあらかじめ計画的に
よく耳にする悩みに「仕事を辞められない」ということがある。上長に引き止められているケースや、担当している業務が切りの良いところまで完了せず、引き継ぐにも引き継げないケースなどがあるようだ。
転職活動を始めるタイミングで、現職の業務を引き継ぐことも視野に入れなければならない。転職が決まり上長に伝えるタイミングでは、あらかじめ引き継ぎの段取りがある程度取れている状況が理想的であろう。多くの場合、転職は同業内で行われる。立つ鳥跡を濁さずではないが、悪評が立たないよう円満な退職が行えるよう、心がけが必要だ。
2.タイミングによってはボーナスに影響する
転職することを現職に伝えると、ボーナスが減額となることがある。大きな企業では満額払われる場合もあるが、そうでないケースを少なからず考慮すべきだろう。
ボーナスは一般的に6月末と12月頭に支払われる。また、転職を行う際には上長に遅くとも1ヶ月〜2ヶ月前には伝えることが求められる。転職活動が長引くことも考慮すると、もしもボーナスを満額得たいのであれば、いずれかの支給直後に伝えるのが賢明だ。
とはいえ、ボーナスのために転職時期を調整することが必ずしも正解ではない。転職先企業は少しでも早く入社してほしいはずであり、ボーナス支給直後に転職を伝えると、少なからず現職での印象が悪くなる可能性もあるだろう。
また、転職活動が1ヶ月で終わることもあれば、3ヶ月以上続いてしまうこともある。転職時のボーナスは無いものと考え、遺恨を残さない形で転職するのが最善ではないだろうか。
3.キャリア構築をしっかりと行う
歳を重ねれば重ねるほど、転職にはスキルや実績面でのキャリア構築が不可欠になる。特に30代での転職では、このキャリア構築を視野に入れ、キャリアアップしていることを前提とした転職が求められるだろう。
キャリア構築で大切なことは、自分にとっての最終的な目標を設定し、それに向けて段階的に転職を行う（また、現職で実績を積む）ということだ。最終的な目標とは、「年収1,000万」や「5人家族を養う」や「役員になる」など、仕事人生におけるひとつのゴールをイメージしてほしい。このゴールから逆算し、転職を行うのも理想的な形のひとつだ。
転職支援サービスを運営しているDODAが発表した「転職回数と成功率の関係性」によると、転職回数が多ければ多いほど転職に不利であるというデータが示されている。このことから、残りカードが少ない30代の転職では、20代のころ以上に最終的なゴールに前進しているものでなければならない。
4.役職アップ、管理職への昇進直後の転職に注意
転職を検討しているタイミングで役職アップや管理職への昇進を伝えられるケースもあるかもしれない。肩書きが上がったことで人材価値も上がり、求人のレベルも上がるかもしれないと考え、そのまま転職活動を続けるかもしれないが、昇進した直後に転職すると会社からの反感を買う恐れが非常に高い。
今すぐに会社をやめたい理由がある場合は会社と交渉する選択肢も考えられるが、よほどのことがない限りは昇進した役職で経験を積んでから転職することをおすすめする。その方が禍根を残さず、かつその役職での経験を生かした転職を実現できるだろう。
5.長期間の無職は転職に悪影響を及ぼすことも
転職を機に数ヶ月の休暇を取得し、無職期間を謳歌する人もいるかもしれない。
しかし、このことにより転職が困難になる可能性があることを知っておいた方がいいだろう。資格の取得や、親の介護など正当な理由があれば話は別であるが、全く目的もなく数ヶ月のブランクを作ってしまった場合は、働く意欲が低いとみなされる場合もあるのだ。
そもそも、在職中の転職活動と、仕事をやめて無職状態での転職活動では企業側の採用姿勢が異なるケースもある。例えば、無職の場合は転職を急いでいる場合もあるため、転職時の条件を低く提示されるケースがあるのだ。
また、なぜ在職中に転職活動を行わなかったのかについて厳しく追及される場合もあるだろう。よほどの事情や目的、もしくは覚悟がある場合を除いて、できる限り在職中に転職活動を行うのが賢明であろう。
活用したいおすすめの転職エージェント5選
市場動向としてのタイミングはもちろんのこと、年齢としてのタイミングも自分1人では判断しかねる場合がある。企業や業種によってキャリアプランに違いがあるため、転職に関する知識が豊富な人から客観的な意見を貰うことは転職の成功に直結していると言っても過言ではない。
しかしながら、そう都合よく転職のプロフェッショナルが友人知人にいることは稀（まれ）だろう。そこで利用したいのが「転職エージェント」というサービスだ。
転職エージェントとは、担当制の転職支援サービス。登録するとエージェントと呼ばれる転職のプロフェッショナルが担当者となり、転職活動全般をマンツーマンでバックアップしてくれるのだ。具体的には、以下のサポートを受けることができる。
・現在の市場価値やキャリアプランへのアドバイス
・キャリアプランや希望に応じた求人の紹介
・履歴書や職務経歴書など、応募書類の添削
・面接内容のアドバイスや模擬面接の実施
・企業との面接日程の調整
・面接後に企業担当者へのフォローやプッシュ
・内定後の給与交渉など
特筆すべきは「現在の市場価値やキャリアプランへのアドバイス」だ。転職エージェントでは、最初にキャリアカウンセリングと呼ばれる面談が行われる。これは、転職希望者の状況やキャリアプランを踏まえ、適した求人を紹介するためのヒアリングだ。
また、このキャリアカウンセリングでは、業界の動向や転職市場の状況を踏まえたアドバイスを貰うことができる。転職に関する知見が深いプロ目線でのアドバイスを貰うことができるため、転職のタイミングも含めた「より良い企業に転職するための最善策」を練ることができるだろう。
マンツーマンでサポートをしてくれる転職エージェントだが、マンツーマンであるがゆえに、担当になったエージェントのスキルに左右されてしまうというデメリットもある。したがって転職エージェントは複数社に登録するのが基本だ。4～5社に登録し、熱意が高く相性が良いと感じたエージェント2～3人に絞って利用するが良いだろう。
以下では、おすすめの転職エージェントを紹介している。いずれも大手の老舗エージェントであり、優良な求人紹介を行ってくれるだろう。ぜひすべてのエージェント会社に登録し、選定を行うようにしてほしい。
doda
人材紹介会社大手のパーソルキャリアが運営するdodaは、リクルートを追いかける規模の大手エージェント。大手ならではの求人数とサポート力が魅力だ。dodaは「キャリアアドバイザーとの相性の良さ」や「経験を活かせる求人数」など、5つの分野で顧客満足度の高さを評価された実績があり、キャリアカウンセリングの質にも定評がある。
カウンセリングはキャリア構築に欠かせないため、顧客満足度の高さは重視すべきポイントのひとつであるといえるだろう。
マイナビエージェント
大手転職サイトとして知られるマイナビが運営するマイナビエージェントも、利用すべき大手エージェントのひとつだ。こちらも次のDODA同様キャリアカウンセリングに力を入れており、直近の転職だけでなく5年先・10年先・20年先を見越したキャリアプランの提案をしてくれるだろう。
また、マイナビエージェントは年収のアップに力を入れており、実績も豊富。転職の目的として年収のアップを条件として考えている人は、登録必須のエージェントだと言える。
JACリクルートメント
ミドル層の転職におすすめなのが、JACリクルートメント。年収500万円以上のミドル〜ハイキャリア層の転職支援に特化しており、外資系企業や幹部候補などの求人が充実している。特に外資系企業の転職には強く、外資専任のエージェントが在籍している。英文の応募書類の添削や英語での面接対策も行ってくれるので、他のエージェントではない価値を感じられるだろう。
もちろん、日系企業の求人も取り揃えている。30代であれば、年収500万円以上の人は決して少なくない。該当している人は必ず登録すべきエージェントだ。
リクルートエージェント
人材業界最大手のエージェント会社がリクルートエージェントだ。業界最大の求人案件を保有し、数多くの転職実績を持っている。転職実績に裏付けられたサポートには定評があり、応募書類の添削や模擬面接の実施など、採用確度をあげるためのバックアップが手厚く用意されているのも高ポイント。
リクルートという企業自体のブランド価値も高いため、大手からベンチャーに至るまで多くの企業が求人を出稿している。自分のキャリアプランに応じた企業を紹介してもらうことができるだろう。
type転職エージェント
関東圏（東京・神奈川・埼玉・千葉）内での転職であれば、type転職エージェントを利用しよう。エージェント事業部の規模としてはマイナビにも引けを取らず、求人数も豊富だ。
しかし、知名度では他のエージェントに少々劣っていることが否めない。とはいえ、利用者が他のエージェントよりも少ないことによって、一人ひとりにかけるサポート時間が長く丁寧であると推測される。大手企業とのコネクションも豊富であり、エージェントが人事担当者と直接つながりを持っていることも少なくない。企業ごとにカスタマイズされた対策が期待できる。
転職エージェントとは何か、転職サイトと何が違うのかなど、転職エージェントについて詳しく知りたいという人は以下の記事を参考にしてほしい。登録しておきたいおすすめの転職エージェントサイトや年代別の活用術、登録から内定までの流れなど、転職エージェントのイロハを徹底解説している。
ヘッドハンティングを利用した転職活動
転職活動は、転職サイトや転職エージェントを利用する以外に、ヘッドハンティングという方法もある。ヘッドハンティングとは人材紹介サービスのひとつであり、ヘッドハンターという仲介者を経由して転職活動をすること。他のサービスは転職者自らが動く能動的な活動になるが、ヘッドハンティングは、ヘッドハンターからスカウトされて転職を行う受動的な活動になる。
ヘッドハンティング会社にはサーチ型と登録型の2タイプがあり、サーチ型は登録窓口がない、完全に受動的な会社である。経営層や管理職層などハイクラスの人向けのサービスだ。一方、登録型は登録フォームに自身の情報を入力し、キャリアに合致する求人があれば声をかけてもらえるというシンプルなシステムが特徴。中には転職エージェントのような支援サービスを兼ねている会社もある。
以下の記事では、ヘッドハンティングについてより詳しい解説や引き抜きとの違い、声をかけられた時の対応や注意点などを伝えている。どんなサイトがあるのか分からない、という人はサーチ型・登録型のおすすめ会社を掲載した記事と共に合わせて読んでみてほしい。
給料アップ目的の転職を考える前に知っておきたいこと
年齢や目的以外にも、「今の給料が安いから転職したい」と考える人も多いだろう。しかし、もしかしたら今の給料はその業種では適当かもしれない。給料アップが理由で転職活動する場合は、まずはじめに
1.本当に自分の給料が低いのか
2.給料が安い理由はどこにあるのか
を考えることが需要だ。年齢や業種、地域別の平均給料と今の自分の給料を照らし合わせてみたり、会社の規模や勤続年数で考えたりすると、自ずと答えが見えてくるはずだ。
以下の記事では、各項目の平均給料の紹介や給料を引き上げるための方法などについて詳しく解説している。ぜひ参考にしてほしい。
転職を検討する理由は人それぞれ。しかし、どんな人にも共通して言えることは、自身の年齢・転職する目的に応じて最適な転職タイミングを知ったうえで転職活動を行えるかどうかで成功率が大きく変わってくるということだ。
今回紹介した転職タイミングの注意点も踏まえ、目標にステップアップするための転職を心がけてもらえれば幸いだ。そのためには転職エージェントを余すことなく活用するのが良いだろう。
